人気受験予備校へ行こう！
公認会計士試験に向けて学習する上で、受験予備校の活用は欠かせません。
これから公認会計士試験に向けて学習を始めようという入門者の方は、是非受験予備校へ通うことを検討してみてください。
メリット１
受験予備校に通うことのメリットはいくつもあります。
まず、公認会計士試験までのスケジュールを受験予備校が立ててくれるという点です。まったく基礎知識がない状態から、合格レベルに達するまでに学習すべき事項を計画的に用意してもらえます。受験生は、予備校が用意してくれた教材を、用意された順番にこなしていくだけで合格レベルに必ず達します。
メリット２
次に、勉強仲間ができるというのも大きなメリットです。情報交換と適度なライバル意識はほどよい刺激となり、学習意欲をかきたててくれます。
メリット３
さらに、受験予備校のレジュメを暗記することが合格への最短ルートであるという点も見逃せません。現在の公認会計士試験は受験者間のレジュメ暗記競争になっています。受験予備校がレジュメで取り上げる論点は、多くの受験生が勉強しており、試験で出題されたときに、これを取りこぼすことなく正解しなければ合格できません。
反対に、受験予備校が取り上げない論点については、ほとんどすべての受験生が学習しないまま試験に望みます。そのため、受験予備校のレジュメで取り上げられていない論点を問う問題については、試験で出題されたとしても、正答できなくても合否にはほとんど影響がありません。
受験予備校は有名校であれば、その教材・授業の内容はどれもよく似ています。
ポイントは、できるだけ生徒数の多い（シェアの高い）受験予備校を選ぶことが受験には有利だということです。
多くの受験生と同じレジュメで同じ内容を勉強することで、皆が正答する問題に自分も正答できるようになるからです。
受験予備校の細かな特徴は
公認会計士になる!? (How nual資格がとれる) （秀和システム ￥1,050−）で解説していますが、
それほど気にすることはないと思います。
公認会計士試験は、世間で言われるほど難しい試験ではないのです
超難関国家試験といわれる公認会計士試験ですが、実際にはどれほど難しいものなのでしょうか？
結論としては、比較的難しいが誰でも合格可能な試験といえます。
よく比較されるのが、弁護士や裁判官になるための司法試験です。
公認会計士試験は司法試験に次いで難しいといわれます。このこと自体は誤りでありません。
しかし、両試験は比較の対象にならないほど難易度に開きがあります。
司法試験は、試験で出題される全科目全論点を理解した受験生の数が、合格者数を上回ります。つまり、受験予備校のレジュメをすべて理解・暗記して試験に臨む受験生同士の激しいバトルです。
模擬試験で合格レベルに達している受験生でも、当日の出題内容によっては不合格となることが珍しくありません。
それに対して、公認会計士試験は、試験で出題される科目について、７割程度の理解で十分合格できる試験です。
受験予備校のレジュメを１００％理解・暗記できていなくても、十分合格圏内に入ります。
全論点の８０％〜９０％程度を理解していれば、本番での出題傾向がどうなろうと、試験当日の体調が多少優れなくとも合格します。
実際に、公認会計士試験については半年程度の独学で合格した人で、その後司法試験には合格するまでに４年間を要したという方がいらっしゃいます。
聞けば、「司法試験は公認会計士試験とは比べ物にならないほど難しい。公認会計士試験は楽だった」ということです。
※※※余談※※※※※※※※※※※
この方が会計士試験に超短期合格を果たしたコツはなんだと思いますか？
予備校の選び方が他の人と違っていたのでしょうか？
秘密のテキストがあるのでしょうか？
頭が人の百倍良かったのでしょうか？
先祖代々会計士の家系で遺伝的に会計士試験に適していたのでしょうか？
実は、もっと簡単なコツがあるんですね。
誰でも実践可能だけれど、短期合格の可否が決定的に影響を受けるポイント。
公認会計士になる!? (How nual資格がとれる) （秀和システム ￥1,050−）の、58〜59ページを読んでみて下さいね。
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このように、誰でも努力次第で合格可能な公認会計士試験ですが、難関試験といわれる理由があります。それは、試験範囲がとても広いことです。
会計学、監査論、企業法、租税法、経営学（ほかの選択も可）をひととおり勉強するだけで、2,000時間以上は必要になります。
全科目についてひととおり理解した状態で試験に臨まなくてはなりませんので、「忘却曲線」との戦いになります。
試験直前期に、目一杯暗記して、試験当日を知識量の最大瞬間風速で吹き抜けることが要求されます。
それに対応するだけの時間と根気があれば誰でも合格できるのです。
合格者の多い地域は？
現行の公認会計士試験第二次試験の合格者の地域別の構成割合をみてみましょう。
合格者の五九・三パーセントが関東財務局で受験しています。
そして、近畿財務局二〇・〇パーセント、東海財務局七・八パーセントと続き、これら３地域で八七パーセントを占めます。
公認会計士試験の受験生の大半が、大学生と大学卒業後間もない受験専念者ですので、大学生の多い都市に受験者・合格者とも集中しているわけです。
ただし、合格率に目をやると、北海道、北陸、中国の各財務局で一〇パーセントを超えるなど、地方の奮闘振りが見て取れます。
これは、受験予備校が地方都市に進出したため、地方の受験生も首都圏と比較して遜色ない受験環境を手にした結果と思われます。
ごめんなさい。図表を示さないとピンときませんよね＾＾；）。
詳しい統計と分析は、
公認会計士になる!? (How nual資格がとれる) （秀和システム ￥1,050−）に、図表を交えた解説があります。
参考になさってくださいね！
http://shouhizei.okumurayoshifumi.net/
http://sapporo-ambitious.okumurayoshifumi.net/
http://houjinzei.okumurayoshifumi.net
http://www.okumurayoshifumi.com
http://www.taxtokyo.net/
合格者の職業は？
現行の公認会計士試験第二次試験の合格者の職業の構成割合をみてみましょう。
公表されている統計によりますと、合格者の七九・七パーセントが無職です。次いで、学生が合格者の一八・一パーセントを占めています。
現在の公認会計士試験の受験生の大半は大学在学中から勉強を開始します。大学一・二年生の頃から勉強を始めた場合、学生のうちに合格するケースも珍しくありません。
一方、就職を意識しだした後に勉強を始めた場合には、初回の受験が大学卒業後になります。
このような受験生が最も多く、無職の合格者の比率が高くなっています。
他に、社会人が仕事を辞めて公認会計士を目指すケースも増加しており、このような人たちも無職に含まれています。
なお、詳しい統計と分析は、
公認会計士になる!? (How nual資格がとれる) （秀和システム ￥1,050−）に、図表を交えた解説があります。
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女性合格者は？
現行の公認会計士試験第二次試験の合格者の性別の構成割合はどうなっているのでしょうか？
こちらも統計が公表されています。
それによりますと、合格者の一八・九パーセントが女性です。
合格者に占める女性の割合は長期的には増加傾向にあります。
しかも、合格者数が増加している中で占有率を伸ばしているわけですから、女性合格者の人数そのものは目に見えて増加しています。
公認会計士の仕事は、丁寧に数字を追いかける作業やクライアントとのコミュニケーションが中心になりますので、細やかな心配りのできる女性の方が向いている仕事であるといえましょう。
実際に、監査法人にあっては、男性以上に活躍する女性公認会計士が珍しくありませんし、監査法人も、就職時に女性を敬遠することはありません。
女性にこそおすすめしたいのが、この公認会計士という職業です。
なお、詳しい統計と分析は、
公認会計士になる!? (How nual資格がとれる) （秀和システム ￥1,050−）に、図表を交えた解説があります。
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合格者の年齢層は？
現行の公認会計士試験第二次試験の合格者の年齢別の構成割合が公表されています。
なんと、合格者の４１．７パーセントが２５歳未満の人たちです。
これに、２５歳以上３０歳未満の合格者を加えると、実に合格者の８３．６％に達します。
合格者の平均年齢は２６歳と発表されており、この数字はここ数年間変化していません。
しかも、合格率をみても、２５〜３０歳の受験生の合格率が、９．９％と最も高く、次いで２５歳未満の受験生の９．２％となっています。
３０歳以上にあっては、年齢層が上がるにつれて合格率の低下傾向がはっきりみてとれます。
受験準備に相当の時間を要するため、時間に余裕があり、家族から経済的な支援を受けられる年代に合格者が集中しているといえましょう。
なお、詳しい統計と分析は、
公認会計士になる!? (How nual資格がとれる) （秀和システム ￥1,050−）に、図表を交えた解説があります。
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企業法は、会社法からの出題が大半
企業法については、新試験制度における出題範囲がいまだ「検討中」となっています。
ただし、これまでの試験制度改革の議論をみていると、内容は、現行試験の商法に準ずるものと考えられますので、会社法がその中心となります。
商法については、ここ数年改正が重ねられていますが、特に、平成１７年通常国会に上程されている商法の改正案によれば、会社法について大きな改正が予定されています。受験生はこれらについての対応が必須です。改正点は試験においても出題される可能性が非常に高いためです。
また、証券取引法の開示制度の基礎理論が出題範囲に含められる可能性があります。その場合は、監査論の隣接分野として対応することが求められるでしょう。
左のカレンダー下の「最新タイトル」をクリックすると目次があらわれます。
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『「会計士は見た」社長さん、こんなに儲けてはるのね』(ID:0000172453) 読者登録解除フォーム
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